スタッフ所有資格等について

作業療法士

作業療法士はOT(Occupational Therapist)とも呼ばれています。
身体や精神に障害のある人を対象に、主としてその応用的動作能力、または社会的適応能力の回復を図るため、医師の指示のもと、手芸や工作、遊びなどを通じ、治療や指導、援助を行います。

先天的な心身の障害や病気、事故などにより、治療後、何らかの障害が残った機能を最大限に回復させるため、日常生活動作(ADL)や絵画、陶芸、木工、金工、手工芸、園芸、織物、遊びなどを通じて手先の訓練や治療を行い、補装具や備品の改良、環境の改善についても指導します。

また、対人関係や作業活動を利用して心理的な接近を図り、社会生活に復帰させるための心理的な準備や職業前評価を通じ、労働力の評価や職業準備訓練、レクリエーション、遊戯活動、社会教育などを行います。地域活動に参加することもあります。

試験に合格し、厚生労働大臣の免許を得て作業療法士の資格を取得します。

 ①文部科学大臣指定の学校、または都道府県知事指定の養成施設で3年以上作業療法に関する知識と技能を習得した人

 ②理学療法士の資格所持者で、文部科学大臣指定の学校、または都道府県知事指定の養成施設で、2年以上作業療法に関する知識と技能を習得した人

 ③外国の作業療法に関する学校、または養成施設を卒業し、もしくは外国で作業療法士の免許に相当する免許を受けた人で、①~②に掲げるものと同等以上の知識と技能を有するものと厚生労働大臣の認定を受けた人

 

詳しくは、一般社団法人 日本作業療法士協会をご覧ください。

http://www.jaot.or.jp/

弊社では、現在4名の作業療法士が勤務しております。

言語聴覚士

言語聴覚士(speech therapist:ST)は、人間にとって重要な「話す」「聞く」「食べる」といった機能に課題を抱える人に対して、専門的な評価やリハビリなどを行うことにより、社会復帰や自分らしい生活ができるよう支援します。医療や介護、教育の現場で活躍するリハビリ職のコメディカルとして頼りにされる存在です。

言語聴覚士になるには、まず「言語聴覚士国家試験」の受験資格を得るために、高校卒業後に言語聴覚士養成課程のある大学・短大・専修学校(3~4年制)で学びます。
また、一般の4年制大学を卒業している場合は、指定された大学・大学院の専攻科、あるいは2年制の専修学校を卒業することなどでも受験資格を得ることができます。
在学中は、言語聴覚障害、高次脳機能障害、嚥下障害、聴覚障害などについて専門的に学ぶほか、医療現場などで臨床実習も行います。

詳しくは、一般社団法人 日本言語聴覚士協会をご覧ください。

一般社団法人 日本言語聴覚士協会 (japanslht.or.jp)

弊社では、現在1名の言語聴覚士が勤務しております。

保育士

保育に関する専門的な知識と技術をもって、児童の保育および保護者に対して保育に関する指導を行う専門職です。就学に向けて食べる、遊ぶ、眠る、排泄などの基本的な生活習慣を児童に身につけさせたり、その健全な育成と豊かな人格形成に手助けしたりするほか、保護者との連絡や学校、地域との連携を行います。
一人ひとりの児童やその保護者の状況をよく知り、さまざまな問題についても柔軟に受け止め、細やかに配慮する必要があります。
知的障害児や肢体不自由児など、障害のある児童が入所する児童福祉施設では療育、養護施設ではケースワークなど、それぞれの施設に見合った保育の専門性が求められます。

保育士資格を取得するには次の2つがあります。

①保育士養成課程のある大学や短大・専門学校を卒業
厚生労働省の指定する、大学(4年)・短大(2年)・専門学校(2~3年)で保育士養成課程を修了し、卒業すると保育士資格を取得

② 保育士試験に合格

中学校卒業後、実務経験5年以上、高校卒業後、実務経験2年以上、大学や短大を卒業するなどの条件を満たせばだれでも保育士試験を受けることが可能

 

弊社では、現在1名の保育士が勤務しております。

幼稚園教諭

幼稚園教諭は学校教育法にもとづく資格で、幼稚園教諭は3歳から小学校に入学する学齢までの未就学児が対象で、かつその目的も教育に重点が置かれているのが特徴です。

小・中学校や高校、さらには大学に通ずる教育の一環として健康、安全で幸福な生活のために必要な日常の習慣を養わせ、身体的な機能の健全な発達を図ります。
また、集団生活を通じ、協調性や自主・自立の精神、身近な社会生活や事象に対する正しい理解と態度の芽生えを養わせたり、言葉の遣い方を正しく導き、童話や絵本、音楽、遊戯、絵画などを通じ、創作的表現に対する興味を養わせたりします。

幼稚園教諭普通免許状には、専修、一種、二種免許状の3種類があります。
このうち、一種は、大学で幼稚園教員養成課程などを履修して卒業する、または二種免許取得後、教員経験などを経て取得します。

二種は、短大や専門学校で幼稚園教員養成課程などを履修して卒業する、または臨時免許取得後、教員経験などを経て取得します。このほか、専修免許状は大学院修士課程等を卒業することで取得できます。幼稚園と保育所の連携を一層促進すべく、保育士として一定の在職の経験を有する人が幼稚園教諭の二種免許を取得できる幼稚園教員資格認定試験が2005年度から実施されています。

弊社では、現在1名の幼稚園教諭が勤務しております。

公認心理士

公認心理師とは、公認心理師登録簿への登録を受け、公認心理師の名称を用いて、保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的知識及び技術をもって、次に掲げる行為を行うことを業とする者をいいます。

 

  • (1)心理に関する支援を要する者の心理状態の観察、その結果の分析
  • (2)心理に関する支援を要する者に対する、その心理に関する相談及び助言、指導その他の援助
  • (3)心理に関する支援を要する者の関係者に対する相談及び助言、指導その他の援助
  • (4)心の健康に関する知識の普及を図るための教育及び情報の提供

 

現在1名がこの資格を所有しております。

児童発達管理責任者

お子さまの成長や発達度合いに応じて、ご家庭や関係機関などと連携をとりながら療育を推進するリーダーです。個別支援計画の作成をはじめ、質の高い療育に向けてスタッフへの助言・指導に携わります。

弊社では、現在2名が所有しています。

相談支援専門員

障害のある人が自立した日常生活、社会生活を営むことができるよう、障害福祉サービスなどの利用計画の作成や地域生活への移行・定着に向けた支援、住宅入居等支援事業や成年後見制度利用支援事業に関する支援など、障害のある人の全般的な相談支援を行います。

弊社では、現在2名が所有しています。

レクリエーションインストラクター

福祉や教育、スポーツ、ボランティア活動など、さまざまな場面で活動される方に役立つ資格です。

 

「レクリエーション・インストラクター」は、

ゲームや歌、集団遊び、スポーツといったアクティビティを効果的に活用し、

「集団をリードする」

「コミュニケーションを促進する」

「楽しい空間をつくる」など、

対象や目的に合わせてプログラムを企画・展開できる人材です。

 

支援の根底に「楽しさ」があることから、

保育士や幼稚園教諭、小・中学校教員、

介護福祉士、社会福祉協議会職員、ホームヘルパーといった

幅広い分野の方々が資格を取得しています。

 

詳しくは、公益財団法人 日本レクリエーション協会をご覧ください。

http://www.recreation.or.jp/license/

弊社では、現在1名が所有しています。

強度行動障害支援者養成研修修了書

強度行動障害支援者養成研修の目的

強度行動障害支援者養成研修は、「障害者総合支援法」における都道府県地域生活支援事業として、強度行動障害のある方に適切な支援ができる人材を育成するために行われます。
適正な支援計画を作成できるようになること、
ならびに障害福祉サービスに関して必要な知識・技能を習得することを目的としています。

強度行動障害支援者養成研修には、基礎研修と実践研修の2つがあります。
まず基礎研修を修了し、その後に実践研修を受けるのが一般的です。

 

現在1名がこの研修を受け、修了書を所持しております。